保有銘柄が5%下がったのでナンピン。さらにどんどん価格は下がっていき、傷口を広げてしまったという経験を何度もしています。同じ失敗を繰り返さないために暴落タイミングでの行動を検討しておきます。あくまで我が家をモデルとして、私が納得できる金額を設定しています。収入・家族構成・
想定する暴落率(S&P500)
代表的な指標としてS&P500を例に考えます。日本株は米国株と同じ動きをする傾向にある為、日本株にも同じ傾向が言えると思います。
1920年代から考えると30%以上の暴落は100年間で8回。12~13年に1回発生。現在30代半ばの私が仮に70歳まで投資を続けるとすると後3回程度は30%以上の暴落を経験する可能性があります。
引用元:米国株(S&P500)長期推移(チャート・変動要因) - ファイナンシャルスター
年単位でみてみましょう。
前年度に対する増減率を1957年~2020年の64年分をヒストグラムにしてみます。
平均:+8.4%
標準偏差:16.2%
1σ :約68.3%
2σ :約95.5%
3σ :約99.7%
平均は0よりも大きく、S&P500指数は上昇傾向にあります。
年単位で見れば-2σ領域で考えると暴落率は-23.9%
64年間の暴落率は
・-10%以上:17.1% (11回)
・-15%以上:6.3% (4回)
・-20%以上:4.7% (3回)
・-25%以上:3.1% (2回)
・-30%以上:1.6% (1回)
年単位で見れば-30%を見込んでおけば十分と言えそうです。
必要な現金を考える
暴落時には資金を追加投入することで利益を伸ばすチャンスです。しかし、最低限の生活資金は現金で確保しておく必要があります。コロナショックでは2020年2月中旬から暴落し、3月中旬に底値を付けた後に徐々に回復。約半年後の8月には暴落前の値には戻りました。暴落から回復までに半年は必要として家族4人×半年分の生活費を目標に設定します。私は愛知県の田舎住なので生活費は住宅ローン(約7.5万円)を含めて月30万円あればいけます。
生活資金(月):30万×6か月=生活資金(半年分):180万円
副業で電脳せどりにも取り組んでおり一か月のカード支払い額は50万~80万程度。基本的には1か月以内には売り切って資金を回転させる為、1か月分のカード支払金を上乗せします。
生活資金(半年分):180万 +カード支払い:70万 = 生活防衛金:250万円
現在の金融資産の運用金額は2000万オーバー。資産が1000万と1億で残す現金が同じではバランスが悪いと感じるため、資産大きさに対する現金比率の閾値も設定します。
確保しておく現金
⇒ 生活防衛金:250万円 or 資産の10%
現在、私の金融資産は約3000万なので最低でも「資産の10%」は現金として残しておくことになります。
暴落時の対応
長期間で見ればコロナショックすら誤差の範囲内であり、暴落時に最も重要なのは持ち続ける握力とも言われます。その通りだとは思いますし狼狽売りは論外です。しかし、まだ30代ですし暴落をチャンスととらえ積極的に資産の最大化を狙っていきたいと思います。
通常は現金比率30%を目度としていますが、暴落時には追加購入し、値段が戻るのに合わせて売却します。最大暴落率を50%と想定し暴落率に比例して追加投資額を変動。暴落率50%で余裕資金すべてを追加投資します。
追加投資額 = 余裕資金 ※1 × 暴落率 × 2 ※2
※1:余裕資金 = 現金 - 生活防衛金
※2:想定する暴落率はMAX50%とし暴落率50%で余裕資金をすべて投入。
① 現金比率は資産全体の30%以上確保
② 暴落
③ 余裕資金から暴落率×2に比例し追加投資
④ 暴落前の水準まで回復
⑤ 現金比率を30%以上に戻す
※株式が20%暴落して回復した場合
暴落率 × 期待リターン
※金融資産2000万円(現金30%、株式70%の場合)
暴落時の資金投入方法についてはこれから精査していきます。